会社情報ABOUT US
会社概要
| 会社名 | 株式会社想隆社 SORYUSHA Co., Ltd. |
|---|---|
| 代表 取締役 |
山本幸太郎 |
| 資本金 | 1000万円 |
| 主なお取引先 | 東京大学、早稲田大学、慶応大学、青山学院大学、一般社団法人日本私立大学連盟、東京都立大学、イースト株式会社、オリエント総合研究所 |
| 加盟団体等 | 一般社団法人日本電子出版協会（JEPA）、一般社団法人電子出版制作・流通協議会、一般社団法人ソフトウェア協会、丸亀ICTクラブ |
| 所在地 | 〒169-0051 東京都新宿区西早稲田1-22-3 早稲田大学アントレプレナーシップセンター12号室
＜中野オフィス＞ |
| 電話番号 | 03-5860-0250(コロナ禍対応：中野オフィス) |
| FAX | 03-5860-0220(コロナ禍対応：中野オフィス) |
| SNS | |
| 認定等 | プライバシーマーク（登録番号：22000397号） |
| 宣言等 （職場環境等について） |
 「テレワーク東京ルール」実践企業宣言 |
数字で見る
| 平均残業時間 | 1月2.2時間 | 学生アルバイト・パート含まず。 |
|---|---|---|
| 全従業員の男女比 | 5：3（男：女） | |
| 平均年齢 | 35歳 | |
| 平均勤務時間 | 1日7.9時間 | 学生アルバイト・パート含まず。繁忙期12～３月を集計。 |
| 1人が抱えるプロジェクト | 2.3個 | 弊社では、請求書に担当名を明記してプロジェクトの分担を図っています。 担当以外にもプロジェクトにも参加しますが、ここでは、担当となるプロジェクトです。 |
| 1人あたり自由に使える図書費・勉強会参加費 | 月額10,000円 | 弊社は、創業当時から会社が認めた図書の購入や外部の勉強会などに対して費用を会社負担としています。 月に使える社員一人当たりの図書購入費、勉強会等参加費の補助費です。なお、アルバイトやパートにも適応されます。 |
| 35歳以下の退職金積立額平均 | 月額11,000円 | 弊社は、中退共に加入しています。 また、日本ITソフトウェア企業年金基金に年金基金分を積み立てています。 |
沿革
| 2024年06月 | 視覚障碍者のための研究とサービスが、国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)の情報バリアフリー事業助成金に採択。 |
|---|---|
| 2023年06月 | 総務省の支援事業 令和5年度デジタル・ディバイド解消に向けた技術等研究開発に弊社の研究課題が採択 |
| 2022年08月 | 総務省の支援事業 令和4年度デジタル・ディバイド解消に向けた技術等研究開発に弊社の研究課題が採択 |
| 2021年07月 | 「テレワーク東京ルール」実践企業としてテレワークルールを策定 |
| 2021年04月 | 明治大学研究成果活用促進センターを満了にて退去。早稲田と中野に事務所を分散移転 |
| 2017年10月 | 有限会社から株式会社に法人格を変更。 |
| 2014年11月 | 本店を東京都千代田区の明治大学リエゾンラボラトリー内に移転 |
| 2013年07月 | 国際電子出版EXPOに単独出展。6月より香川県まんのう町図書館（公共図書館）が日本国内で二十数例しかない電子図書館を開設。弊社のプラットフォームが採用される |
| 2013年03月 | 総務省コンテンツ緊急電子化事業 において500冊以上の電子化を制作。2012年から1年半でトータル約8000冊の電子書籍（EPUB,.book,XMDF)制作を行う |
| 2012年08月 | 本店を東京都新宿区に移転 |
| 2012年07月 | 株式会社フロンティアーズと業務提携。同代表取締役伊藤（元日本ポラロイド社長、元日本ビクター社長）が想隆社の取締役会長に就任。資本金を800万円に増資 |
| 2012年03月 | TTS機能付きEPUB制作サービスを開始 |
| 2011年02月 | 電子書籍配信システム『ドキュメントコンテナ』を発表。日経産業新聞に記事掲載 |
| 2010年07月 | 東京オフィス開設。主たる事業の中心を東京に移す |
| 2010年01月 | 想隆社設立。山本幸太郎が代表取締役就任。想隆社に社名変更。ソフトウェア開発、電子書籍事業を主軸とした事業展開を図る |
| 2000年04月 | 教育事業を行う有限会社Sネットとして香川県にて創業。 |